「家族に頼れないから、自分の葬儀は自分で準備しておきたい」「迷惑をかけたくないけれど、何から始めればいいか分からない」――おひとりさまの葬儀準備は、こうした思いから始まることが多いものです。

準備は「決める」「用意する」「託す」の3ステップで考えると整理しやすくなります。家族がいる場合との大きな違いは、決めたことを実行してくれる人も自分で用意しておく点です。

なお、おひとりさまといっても、親族がいない方もいれば、親族はいても頼みにくい方もいます。状況によって必要な準備は変わるため、自分に合わせて考えましょう。

ステップ1:葬儀とその後のことを決める

まずは、どのように見送ってほしいかを決めましょう。完璧でなくてよく、考えが変わったら見直して大丈夫です。決めた内容はエンディングノートなどに書き残しておきましょう。

葬儀の形式と費用の目安

主な葬儀の形式と、費用の目安は次のとおりです。

形式 内容 費用の目安
直葬(火葬式) 通夜・告別式をせず、火葬のみ行う もっとも抑えやすい
一日葬 通夜をせず、告別式と火葬を1日で行う 比較的抑えやすい
家族葬 身近な人を中心に行う小規模な葬儀 参列人数や内容によって変わる
一般葬 知人や近所の方なども招いて行う 参列者が多い分、高くなりやすい

※費用は地域や葬儀社、葬儀の内容によって大きく変わります。お布施や納骨、お墓の費用は別にかかる場合があります。

→ 大阪市民葬センターの葬儀プランはこちら

形式が決まったら、葬儀社で見積もりを取っておくと費用が具体的になります。その際は、総額なのか、火葬料や安置費用が含まれているか、追加費用がかかる条件も確認しましょう。

知らせたい人・呼びたい人を決める

亡くなったことを誰に知らせ、誰に参列してほしいかを決めて、名前と連絡先をまとめておきましょう。「知らせないでほしい人」や、誰が連絡するのかも決めておくと、託された人が迷わずにすみます。

遺影の写真や棺に入れてほしい品物も決めておくと、自分らしい見送りになります(火葬場によっては入れられない品物もあります)。

宗教やお寺とのつながりを確認する

お付き合いのあるお寺(菩提寺)があれば、葬儀やお墓について事前に相談しておくと安心です。宗派名や、お経をあげてほしいかどうかも書き残しておきましょう。

納骨先を決める

お墓を継ぐ人がいない場合は、お寺や霊園などに供養や管理を任せる「永代供養」という方法があります。永代供養でも、ずっと個別に安置されるとは限らず、一定期間後にほかの方の遺骨と一緒に供養される場合もあります。

納骨堂や樹木葬にも永代供養付きのものがありますが、個別に安置される期間や管理費などは施設によって異なるため、契約前に確認しましょう。

→ コラム「永代供養とは?意味や種類、費用相場をわかりやすく解説」

ステップ2:費用を用意する

次に費用を用意します。葬儀代だけでなく、納骨や部屋の片付けの費用、死後のことを任せる相手への報酬なども含めて考えておきましょう。

注意したいのは、亡くなったことを銀行が知ると、原則として口座からお金を引き出せなくなる点です。相続人には一定の払い戻し制度がありますが、葬儀を任せた友人や事業者が自由に引き出せるわけではありません。

主な用意の仕方は次のとおりです。

  • ・預貯金:手軽に用意できるが、口座の凍結に注意が必要
  • ・生命保険:受取人に指定できる人は保険会社や契約によって異なる。受け取った人が葬儀費用に使ってくれるとは限らない点にも注意
  • ・信託:信託銀行などにお金を預け、契約の条件に従って支払う方法。受取人に指定できる人や条件は商品によって異なる
  • ・託す相手に預ける:契約にもとづき、葬儀費用などをあらかじめ預けておく。相手のお金と分けて管理されるか、管理状況を確認できるか、残ったお金の扱いも確認する

どの方法でも、「誰が、いつ、どうやって支払うのか」まで決めておくことが大切です。

ステップ3:実行してくれる人に託す

最も大切なのがこのステップです。どんなに細かく決めても、実行する人がいなければ希望はかないません。

死後事務委任契約を結ぶ

死後事務委任契約とは、亡くなった後の手続きを、信頼できる人や専門家(弁護士・司法書士・行政書士など)、サポート事業者に任せる契約です。葬儀や納骨の手配、病院や施設の費用の支払い、部屋の片付けや各種の解約などを頼むことができます。

委任契約は、原則として本人が亡くなると終了します。そのため、死後事務委任契約では、本人が亡くなった後も契約が終了しないことを明記しておくことが大切です。

手続きの範囲や費用、預けたお金の扱いも具体的に決め、希望する手続きを実際に頼めるかも確認しておきましょう。相続人がいる場合は、契約内容を伝えておくとトラブルを防ぎやすくなります。

なお、契約しても、すべての手続きを受任者が行えるわけではありません。たとえば死亡届は、法律で届け出られる人が決まっています。誰がどの手続きをするのか、契約前に確認しておきましょう。

頼める友人や親族がいなくても、専門家やサポート事業者に依頼できます。契約は必ずしも公正証書で作る必要はありませんが、公証役場で「公正証書」にしておくと、内容がはっきりして安心です。

遺言書で財産の行き先を決める

死後事務委任契約では、財産を誰に引き継ぐかまでは決められません。配偶者や子どもがいなくても、親やきょうだい、甥・姪などが相続人になる場合があります。

相続人がいない場合、遺言などで財産を受け取る人もいなければ、相続財産清算人による清算などの手続きを経て、残った財産は最終的に国のものになることがあります。ただし、故人と特別な関係があった人に、家庭裁判所の判断で財産が分けられる場合もあります。

お世話になった人や団体に財産を残したい場合は、遺言書を作っておきましょう。公証役場で作る「公正証書遺言」なら、紛失などの心配も少なくなります。

亡くなったことが伝わる仕組みをつくる

託す相手が決まっていても、亡くなったことが伝わらなければ動けません。

  • ・エンディングノートに、希望や託した相手の連絡先をまとめる(遺言書の代わりにはならないため、大切なことは契約や遺言で決めておく)
  • ・財布などに、緊急時の連絡先を書いたカードを入れておく
  • ・かかりつけの病院や入居先の施設、親しい人にも、託した相手を伝えておく
  • ・自治体や民間の見守りサービスを利用し、異変に早く気づいてもらえるようにする

依頼先を選ぶときの注意点

死後のことを引き受けるサービスでは、預けたお金をめぐるトラブルも起きています。国の「高齢者等終身サポート事業者ガイドライン」も参考に、契約前に次の点を確認しましょう。

  • ・サービスの内容が契約書などの書面で示されているか
  • ・費用の内訳や、預けるお金の金額がはっきりしているか
  • ・預けたお金が事業者の運営資金と分けて管理され、管理状況の報告を受けられるか
  • ・解約するときに、お金がどう返ってくるか
  • ・財産を事業者に寄付・遺贈することが、契約の条件になっていないか
  • ・事業者が廃業・倒産した場合に、サービスや預けたお金がどうなるか

契約内容に不安があるときは、消費生活センターなどに相談することもできます。

まとめ|まずは葬儀社への事前相談から

おひとりさまの葬儀準備は、「決める」「用意する」「託す」の3つのステップで進めます。契約や遺言は判断する力が十分なうちでないと難しくなるため、元気なうちに少しずつ進めておきましょう。

何から始めればよいか迷ったら、まずは葬儀社に相談してみるのもひとつの方法です。葬儀の内容や費用を確認でき、考えを整理するきっかけになります。

ただし、葬儀社に相談できる内容と、死後事務委任契約などで別に準備する手続きは異なります。葬儀の手配以外のことを誰に任せるのかも、あわせて確認しておきましょう。

→ コラム「家族葬の事前相談で何を聞く?後悔しないための確認リストと進め方」

大阪市民葬センターでは、大阪市・堺市を中心に、葬儀に関するさまざまなご相談を承っています。「自分の葬儀について一度話を聞いてみたい」という方も、お気軽にご相談ください。